山口修平氏（島根大学）

第37回日本脳卒中学会総会（2012年4月26〜28日）にて，「脳卒中登録研究の現状，課題および将来への展望」と題したシンポジウムが開催された。ここではその中から，山口修平氏（島根大学）が4月28日に発表した脳卒中データバンクに関する内容を紹介する。

●脳卒中データバンクの現状
脳卒中データバンクは日本人における脳卒中の実態を把握し，エビデンスの検証と構築を目指す脳卒中患者登録研究であり，1999年に開始された。診断，重症度，転帰について国際基準を用いたデータを登録することで診療の国際標準化を目指すとともに，急性期血栓溶解療法の調査や脳血管疾患ガイドラインの検証，薬剤市販後調査にも応用が期待されている。

脳卒中データバンクの特徴の1つは，スタンドアローン型データベースということである。脳卒中協会のホームページ（http://www.jsa-web.org/）からアプリケーションファイル「脳卒中入院台帳」をダウンロードすることにより，各施設で自由にデータベースを構築することが可能となる。毎年のように機能を追加し，改善をはかっている。

現在約200施設，約97,000例が登録されているが，1999から2003年までの8,000例¹⁾，1999〜2005年までの16,000例，1999〜2007年までの47,000例についての成果が出版されている。2013年には10万例の解析結果を発表する予定である。

●血栓溶解療法の実態
脳卒中データバンクの大きな目的の1つは，わが国の脳卒中急性期における治療実態や，治療成績の実情などを検証することである。たとえば，1997〜2007年に脳卒中データバンクに登録された虚血性脳血管障害36,705例中520例の解析²⁾では，血栓溶解療法が行われた病型は心原性脳塞栓が64％ともっとも多く，アテローム血栓性梗塞16％，アテローム血栓性塞栓6％，ラクナ梗塞5％，一過性脳虚血発作2％であることが明らかになっている。また，脳梗塞患者4,174例における解析³⁾では，血栓溶解療法と脳保護薬の併用患者における神経学的転帰良好（modified Rankin Scale，mRS 0〜1）は約31％で，血栓溶解療法単独患者の約25％より予後が良好であったことが示されている。

●退院後ケアへの活用
脳卒中データバンクをさらに使いやすくし，活用するための試みがいくつか行われている。 入力の負担を軽減するため，電子カルテのデータを脳卒中データバンクに読み込ませるシステムが開発され，2009年に実用可能であることが確認された。

また活用を広めるために，まずpre-hospital stroke care（病院前脳卒中ケア）との連携ソフト開発が考えられている。救急隊との連携を密にし，フィードバックをすることにより診断精度の向上と，t-PA適応例の搬送時間の短縮を図るのが目的である。すでに，川崎医科大学での運用成績によれば，脳血管障害の疑いで救急搬送され，救急隊により倉敷病院前脳卒中スケールが記載された症例について確定診断のフィードバックを行ったところ，救急隊による病型診断の完全一致率が41.2％から58.5％へと有意に上昇した。島根大学でも同様に，救急隊により出雲病院前脳卒中スケールが記載された症例について確定診断のフィードバックを行ったところ，2時間以内に搬送された割合が42％から62％に上昇した。

病院前脳卒中ケアだけでなく，回復期・維持期のリハビリテーション，在宅医療，日本リハビリテーション医学会によるリハビリテーション患者データベースとも連結し，退院後ケアへの連携も進められている。さらに，診療群分類包括評価（DPC）ともリンクし，診療報酬改訂のためのエビデンス作成，インセンティブ効果の検証，医療計画策定にも活用予定である。

山口氏は，「脳卒中データバンクを関連データとリンクすることで，脳卒中医療全般の効率化，レベルアップに貢献することが期待される」とまとめた。