大きな震災の直後は心血管疾患（CVD）が増加することが報告されているが，中期的な影響は明らかでない。2011年3月11日の東日本大震災（マグニチュード9.0）の経験から，宮城県において大震災がCVDと肺炎の発生に及ぼす影響を調査した。

後ろ向き調査。

12万4,152件。宮城県の全12消防本部の救急搬送記録。

追調査期間は2008-‘11年の震災発生日をはさんだ2月11日-6月30日（15週間）。

震災前後の5疾患（心不全，急性冠症候群［ACS］，脳卒中，心肺停止，肺炎）の週ごとの発生率を調査し，過去3年と比較。震災後の余震も計数し，震度1以上の余震を記録した。

5疾患はいずれも震災前の3年間にくらべ，震災直後に急増した。
心不全と肺炎は震災直後の週から急激に増加後，6週以上有意な増加が持続。一方，ACSと心肺停止は急増後，すぐに減少した。
脳卒中と心肺停止は，震災直後と最大の余震（マグニチュード7.0）があった4月11日の2度，ピークを記録した。
震災後の増加は心肺停止がもっとも早く（24時間以内），その後他の疾患の増加が続いた。これらの増加は年齢，性別，地域（沿岸部/内陸部）とは独立して認められた。